株主価値創造革命 井手正介、高橋文朗 東洋経済新報社
戦後日本の株式会社は、日本的と言われた株式持合制度や、従業員に対する終身雇用制度などによって成長を納め、一時は世界で最強の株式会社制度を誇っていた。しかし、右肩上がり経済が成熟期に達した時点で、その様々な弊害が露呈するに至った。その様な中で、巷間、日本の株式会社はどの様に変わるべきが語られているが、その代表的なものは、グローバルスタンダートだと言われる、株主価値重視をその企業経営目標とすべきだと言う論議である。それは、具体的な指標で言えば、ROE（株主資本利益率）であり、EVA（経済付加価値）、CFROI（キャッシュフロー投資収益率）である。本書はそれらの指標の具体的な解説から、方法論説いたものだ。単なるテクニカルな解説だけではなく、何故今それが求められるのかという点にまで分け入っており、示唆に富んでいる。著者は従来の日本型の会社経営理念は、「人本資本主義」と言われるもであり、これから日本が目指すべきものは「市場型資本主義」であるという。ただ、この二つを現在、対立的な概念としてとらえがちであるが、アメリカ型と言われる市場型資本主義は、日本的と言われた人本主義が目指したのと同じ事を、より普遍的な形で成し遂げようとしたものであるという。至上主義も人本主義もその理念が目指すものが、同じであるという事を理解出来るならば、日本の資本主義も、抵抗無くグローバルスタンダードに変身することが出来るという訳である。（９8年７月発行）