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2018年1月
＜＜1月タイトル＞
01/26 博士たちの受難 01/25 施政方針演説 01/24 弁護士業界 01/23 官製春闘 01/19 売上減の原因 01/18 メガソーラー
01/17 ビール出荷減 01/16 就職戦線 01/15 ラムサールとかいぼり 01/12 なつかしい方言 01/11 凍える子供たち 01/10
中東の方がヤバいかも 01/09 古く希なり
2018年1月26日
博士たちの受難
日本人の科学部門のノーベル賞受賞者の多くがそのキャリアの多くの時期を欧米の大学や研究機関で過ごしている。
日本の研究者が世界に雄飛し、海外の第一線で研究を行っている―――と考えれば誇らしさも感じるが、これは裏を返せば日本の研究環境が世界のレベルに比べて劣っている――ということなのではないかとも思う。
研究のレベルを比較する際に、よく「一年間の研究論文数」が挙げられるが、全米科学財団が発表した2016年度の科学研究論文数によると、中国が（43万本）と初めて米国（41万本）を抜いて世界トップに躍り出た一方、日本は（前年度の4位から）ドイツ、英国、インドに次ぐ6位に転落したという。
中国の論文数伸び率がこの10年で180％も増えているというのに比べ日本の場合、過去10年に比べ13％も減っているというのだから確かにガタ落ちといったところで、これもすなわち日本の研究環境がここ数十年でよくなるどころか劣化しているのではないかと思わせるに十分だ。
新聞によれば、中国を始めとする新興勢力の各国が研究開発費を大幅に増やして力をつける一方、日本ではこういった研究を担う若い世代の研究者たちが疲弊しているのだとか。
研究論文を書く、という具体的な仕事の担い手はいわゆる博士号をもつ人たちだが、彼等が研究を続けるためには必須な生活の安定が中々得にくい現状にあるという。
今週号のニューズウィーク誌によれば、高度経済成長期の1965年の博士課程修了者は2061人、この年の大学教員の需要数は3037人と全員が大学教員として就職したければ就職でき、安定した生活基盤の下で研究に没頭できる環境があったのだが、2017年ではなんと14人の大学院卒の博士のうち一人しか大学教員職にありつけない、という超就職難にあるという。
半世紀も前だったら「末は博士か大臣か」などといわれ、憧れの職業であった研究職が今やまかり間違えば、文無しレベルになってしまう―――というのでは、彼等の研究も進まないだろうし、論文数もガタ減りするのも当然かもしれない。
折から、京都大学のiPS細胞研究所に所属する助教が中心となって去年発表した論文の11本にねつ造などの不正があったことが分かったというが、この不正を行った助教も、10年間という期間採用だったそうでその期限が残り1年と迫っていたために、契約延長の為に論文の実績を上げようとしていたのではないかともいわれている。
日本の誇るiPS細胞研究に汚点を残す不正ではあるが40代だというこの助教が自らの職の不安定さからつい手を染めてしまった論文不正だとしたら―――こういった劣悪な研究環境を放置している我々国民と国も、反省し根本的改善策を考えなければ「科学立国」「技術立国」が遠い夢に終わりはしないかと危惧する次第。
（1/25/18
10:00pm）
2018年1月25日
施政方針演説
通常国会冒頭、安倍首相による施政方針演説が行なわれ全国紙はどこも全文を掲載していた。施政方針演説とは「政府の長（首相）が議会に対して向こう一年間の基本的政策や政治方針を示すために行う演説」であり、曲がりなりにも「政治」を報じている新聞ならば無視するわけにはいかない代物だからということだろう。
しかし、一般の国民にとっては施政方針演説という奴、全く興味がないと言ってよい代物であり多少政治に関心がある人であっても、せいぜいその演説要旨を書いた記事、あるいは、見出し程度を見ただけですませているのではないだろうか。各紙が全文掲載しているというのに、読者の1％も目を通していないというのは、世の中には、そんなものを読んでいるほど、ヒマ人はいないということなのかもしれないが、何を隠そう、昨日、生まれて初めて施政方針演説全文と施政方針演説に触れた各紙の社説を読んでみた。（タカさんって、どれだけヒマ人なんだ！）
率直な感想は、施政方針演説そのものも、それに対する各紙の報道も一種の儀式のようなもので、いずれも意味がないなぁ〜、というものだった。演説の全文は、3500字だそうで、安倍政権に何でも反対の朝日や毎日によれば「昨年秋の所信表明演説の半分にも満たない物足りなさ」だそうだが、タカさんにとっては3500字でも「長すぎる、もっと簡潔に！」と思える代物であった。
どうにか全文読破というムダのいい訳をするとすれば、「なるほど、施政方針演説というものはこういうものなのか」ということを産まれてはじめて分かった事、まして新聞の施政方針演説記事なんていうものも今まで通り無視してよい、ということがよくわかったというぐらいだろうか―――。
というのも、施政方針演説というのもが、（ゴーストライターがいるにせよ）首相と時の政権の宣伝であり、飾って書いてあることは致し方ない訳で、首相が自分にとって都合の悪いことはできる限り触れようとしていないことも当然なのに、各紙とも、「財政再建への具体策が述べられていない」とか「モリカケ問題に触れられていない」といった類の揚げ足取りか、「働き方改革、人づくり革命に意欲！」などという政権に対するヨイショを儀式的にやっているだけなのだから―――。
そうそう、施政方針演説の中で首相が教育者、山川健次郎の名をあげて明治という大変革の大原動力となったと彼を褒め上げていたのがおもしろかった。
戊辰戦争時の確執があって、今でも、会津（福島）出身者と長州（山口）出身者は、犬猿の仲だと聞くが、明治150年が過ぎようとしている今、長州出身の安倍首相が、会津出身で元白虎隊員でもあった山川を偉人として言及したのは、安倍首相という政治家のいらぬ気遣いのようにも思えたからだ。
明治維新の時代、官軍側にも賊軍側にもキラ星の如く人材がいたしまた言論人にも多くの気骨ある人材がいたが、明治150年が経って再び大きな変革期に差し掛かっている今の日本には、政権の側にも野党の側にもそして言論人にも、人材が余りにも乏しいということだけは、改めて気付かされた施政方針演説だったことは確かだ。
（1/24/18 10:00pm）
2018年1月24日
弁護士業界
医者の団体として医師会というのがあるが、これは「任意団体」であり、加入しなくても（医師免許があれば）医者として活動できるが、弁護士の場合、資格をもっていても、弁護士会に加入していないと弁護士活動をすることができない。
日本国憲法のいう職業選択の自由を考えるとちゃんと資格をとっているのに弁護士会に入らない限り弁護士業が営めない、というのは職業選択の自由の制限であり憲法違反なのでは――と思わなくもないが、「（三権の一つである）司法権の一翼を担う仕事である弁護士が、他の権力（立法、行政）によって干渉をされないためには、自由権を持つ必要があるから「強制加入」という強い力で団結してその自由権を守る必要があるから―――強制加入は合法」というのがこれまでの判例だそうだ。
確かに、一匹狼で弁護士会の規約や決定にしたがわない弁護士がいては行政権や立法権の干渉を受ける可能性があるから――といわれれば頷けなくもないし、弁護士会も一般の労働組合同様「加入者の雇用環境を維持し改善する」ことを目的とした団体という面もあるから――とも考えられるが―――ただ、やはり「強制加入」であるという点が、憲法のさだめる「思想信条の自由」に抵触している場合どうかという問題は残る。
医師会が「診療報酬を上げろ」という主張を会員の総意を代表していうのも、弁護士が「弁護士料金を上げろ」と叫ぶのも「雇用の維持、改善」という点でみれば、会員の大多数が賛成する事柄だろうから、団体の活動範囲としてはよいとは思うが、例えば「安保法制反対」だとか「死刑廃止」といった政治マターについて一般の労働組合（任意加入）が主張するのと、弁護士会（強制加入）の決議事項として多数決で決めることでは意味合いが違ってくるのではないだろうか。
例えば労働組合が何かの政治マターである決議をした場合、どうしてもその決定に賛成できなければ「任意加入」の団体だから退会することで自分の意思を反映させることができるが、「強制加入」を条件としている弁護士会では、退会ということで意思表示は出来ても、それは即、弁護士を辞める、ということに繋がってしまうのだから。
昨年、日本弁護士会は「死刑廃止」を多数決で決議した。弁護士会が組織内で、死刑についての賛成論、反対論を討議することは全く問題ないが、「被害者の会」を支援する弁護士さんなどの反対論を少数意見だからといって排除し、弁護士会として死刑廃止を大会決議として決定したとなると―――「決議には反対だが、弁護士は続けたい」という会員の思想信条の自由を奪うことにならないだろうか。
「弁護士会の決定だからと言って会員全員に死刑廃止への賛成を強制している訳ではない」というのが、弁護士会中央の弁解らしいが―――。
「死刑存続すべし」という思想信条を持っていながら、自分の考えとは全く逆の「死刑廃止」を主張する弁護士会に加入し続けなければいけない、というのでは、やはり弁護士会は、憲法19条が規定している「思想及び良心の自由」を拘束している違憲組織ではないかとも思えるのだが―――。
そういう意味では、弁護士会も所属事務所からの独立を計ったという理由で芸能人、タレントが徹底的に干すなどして労働法違反、独禁法違反などと批判されている芸能事務所業界に似てきたのだろうか。
（1/23/18 10:00pm）
2018年1月23日
官製春闘
労働組合という組織の目的といえばいまや一般的には「組合員の雇用を維持し改善すること」にある、と考えられている。
マルクスが説いたように、資本を持たないプロレタリアートにとっては究極的な目標が資本家と労働者との間の階級闘争であり、労働者は、組合という形での「団結」を手段としえ階級闘争の最終形である共産主義革命を完遂する！とする（今や絶滅したといえる）思想からすれば、労働組合にとって資本家側（今でいうなら経営者側）は常に敵側でなければならないはずだが――今や冒頭に述べた通り「雇用の維持と改善すること」が目的となれば、労働側と経営側とはできる限り「いい関係」をたもつことの方がその組織目的達成の近道だ！という考え方も成り立ちうる。
家庭を維持するということが共通目標である限りは、夫婦はいがみ合うのではなくお互い妥協し合い協調して行く方がよいのと同じだ、と考えれば、経営側と労働組合側が妥協し合っていわゆる「労使協調路線」をとることの方が、両者ともに目的を達しやすいといえるだろう。
プロ野球の試合で一塁に出塁した選手が相手チームの一塁手と親し気に会話するのは、敵味方として戦っている時にケシカランという人もいるし、所属する部屋が違う敵味方なのに、モンゴル人同士だからといって仲良く飲み食いするのはケシカランという貴乃花親方や、ゴリゴリのマルクス主義者からみれば、最近の労使協調路線のように本来は敵、味方であるはずの両者が「なれ合い」にしか過ぎないことをやっているのは―――ケシカラン！ということにもなるのだろうが―――。
日本で長年定着している、経営側と労働組合側との最大の対立場面である賃上げ・働環境改善の労使協議の場としての「春闘」も、最近はすっかり労使協調路線が定着している。
今年の春闘もまず昨年末、労働者側の代表団体である「連合」が3％の賃上げを要求、これに応じて、昨日、経営者の団体である経団連も会員企業に対して3％の賃上げを呼びかけることを決めたという。
まさに労使協調、言い方をかえれば「労使なれ合い」が今年の春闘でも続く気配だが、この「3％賃上げ」ムードには、その背景として安倍政権による経団連にたいする「3％賃上げ要請」があり、しかもこの政権による経営者側にたいする「要請」は今年で5年目だという点も注目すべきだろう。
本来、春季闘争という意味であった春闘が、闘いが始まる前から結果が労使プラス政権という三者で決着している―――というのだから―――。
何年か前までの激しい労働争議やストの時代を戦った世代、あるいはなんだかんだと反体制運動のデモで激しく暴れまわった世代にとっては、昨今の「官製春闘」の時代は一体どう写っているのだろうか。
（1/22/18 10:00pm）
2018年1月19日
売上減の原因
朝飯を食べに近所に出かけることがあるのだが、どの店にいくかを決める際のタカさんの基準は、何を食べるかではなく、その店が完全禁煙かどうかである。
最近とみに煙嫌いのタカさんにとっては、分煙の店でさえ例え仕切られてはいても喫煙席から漏れ出してくる（ような気がしているだけなのかもしれないが）煙が気になって折角の朝の気分が台無しになってしまうから、なにはともあれ「完全禁煙」の店を選ぶことになる。
チェーン店全店が、完全禁煙というスタバや、マック、すきや、ロイヤルホストといったところもあるが、最近はタカさんの家の近くのサイゼリアとかジョナサンの店も全店終日禁煙になっているから店のレパートリーは増えが、その分、以前行っていた店でも、いまだに分煙を掲げている店からはすっかり足が遠のいている。
そういえば、先日読んだ記事によると、今から4年程前に全店舗完全禁煙を打ち出したマクドナルドの業績がここにきて年率2桁成長と絶好調なのに、ハンバーガーの味的にはマックよりずっと美味いと評判のモスバーガーが絶不調に陥っており、昨年も2％近い売り上げ減に見舞われているのだとか。
勿論、様々な要因が重なってのマック好調、モス絶不調なのだろうが、可能性としては「マックの完全禁煙、モスが店によっては分煙制」が業績に大きく影響しているのではないか、という説がささやかれているのだとか。
全体的に日本人の喫煙率は下がっているが、特にハンバーガーの顧客層である若い世代や女性、そして子供連れのファミリー層にとっては、喫煙席から漏れてくる煙が嫌で、禁煙席でさえ近くに分煙席があると敬遠してしまう人も多いとか―――それに、人手不足の折から、アルバイトなどの従業員がタバコの煙のある喫煙席の掃除をするとか、灰皿を掃除するのをいやがって分煙システムの店の求人広告には、中々応募してくれないというから、これもじわじわと業績に影響しているようだ。
そういえば最近、同窓会とか同期会のような集まりに行くと、（タカさんと同年代の男女おじさん、おばさんが30人近く集まる）一次会の会場はまず間違いなく禁煙だし、居酒屋やカラオケで開かれる二次会でも禁煙が普通になっている。
2020年の東京オリンピックに向けて「タバコのない五輪」を目指した厚労省などの「受動喫煙防止策を罰則付きに強化する法改正案」が昨年の国会では自民党の「たばこ議員連盟」などの反対で頓挫したが、その時の議員連盟の反対理由が、「全面禁煙にすると中小の店などの客足が減って飲食業界が打撃を受ける」というものだったが、少なくともタカさんが知っている朝飯、昼飯業界（？）や、おじさん達の飲み会レベルでは、議員連がいうのとは全く逆、すなわち「全面禁煙にすれば飲食店の売り上げが増える」という現象が起きている――。
現在日本人の成人の喫煙率は19％、しかし国会議員の喫煙率はなんと70％にのぼるというから―――国会議員の先生方が、飲食業界の売り上げ減の原因になっている―――等ということもいえるのではないだろうか。
（1/18/18
10:00pm）
2018年1月18日
メガソーラー
2004年にハリケーンカトリーナにより街中が洪水に襲われたニューオールリンズの街では、洪水が引いた後に、洪水被害者の遺体に混じって年代の古い遺体が多数漂着して問題になったことがあった。
カソリック信者の多いこの地域では昔から「最後の審判」の日には全ての死せる魂が蘇る――という教義に基づいて蘇った魂が戻る体がなくてはいけないから―――というので、昔から土葬が一般的だが、ニューオールリンズがミシシッピ川のデルタにあり洪水が起きやすかったためにお墓の場所がわからなくならないようにと、お墓が全て石造りの家の形をしており、地上から高いところに棺が納められていたために、洪水によって遺体を納めたお棺が水に浮かんでしまい流されたために、遺体がお棺から流れ出て漂着した―――ということだったらしい。17世紀、18世紀の衣服を付けた遺体が数多く流れ着いたというから、ちょっと気味の悪い話だったのでよく覚えている。色々な宗教によっていろいろな埋葬方法があるからとやかくいうつもりもないが―――最後の審判を待っていた遺体にとっては突然洪水によって目をさまされては――一体どんな気持ちだったのだろうか？
そういえば、昨年、宮城県亘理町の造成地で女性の白骨遺体の一部が発見されたことがあったが場所が場所だけに東日本大震災の犠牲者ではないかと騒ぎになったという。発見場所が津波の被災地ではなかったにしても、火葬が一般的な日本で、地中から人骨が発見されたとなるとすわ殺人事件とか何か尋常ならざる原因ではないか？という騒ぎになるし少なくともこの土地の造成業者（ソーラーパネル設置業者だったらしいが）が警察に届け出たのも当然の措置だった。
結局、警察で、放射性炭素年代測定法により調べたところ、この骨の身元は30代から50代の女性であることが分かったが、その死亡時期はなんと14世紀から16世紀の室町時代のものだと判明し、東日本大震災犠牲者ではないことが分かり白骨は改めて亘理町に引き渡されたらしいが、酸性で湿り気が多い日本の土壌ではカルシウム分は年月が経てば溶けてしまう場合が多く、アルカリ性の土壌である貝塚周辺とか石灰岩質土壌でもないこの地域で、古い室町時代の人骨が残っていたこと自身、極めて珍しいことだったとか―――。
もっとも、日本で火葬が一般的になったのは比較的近年になってからのことであり、1970年頃でさえ全国的な火葬率は70％に過ぎなかったというのだから、「墓仕舞い」が増え、さらには「墓地をメガソーラー地に」などという墓地改修が増えるこれからは、500年近く前とはいわないまでも、明治、大正、昭和時代の土葬人骨なら次々に掘り返される――などということも起きる可能性もあるのではないだろうか。
（1/18/18 10:00pm）
2018年1月17日
ビール出荷減
景気は回復基調にあるといわれ株価などはバブルがささやかれる一方、庶民のふところ事情には直結せず、消費活動にはバブルの気配はみられないという景気状況だと聞くと、タカさんも多少うなずけなくもないような気がする。
最近のタカさんにとっての経済実感といえば、妻のお供で行く週二回ほどの買い物と、毎週一回のゴミ出しで目にする「ビン、カンの量」程度のものではあるが―――。
造成以来かれこれ40年近くになるタカさんの住宅地域では、当時新築の住宅を買って子供を育て、やがてそんな子供たちも結婚して独立し、今や老夫婦だけという（タカさんと同じような）家庭が多いが、今年の最初の「ビン、カン回収日」だった先日見たのは、にぎやかだったはずの年末年始明けだというのにゴミ置き場に捨てられているビン、カンの量が昔に比べて随分少なくなっていること、そしてビール缶ではなく、発泡酒や第三のビール、チューハイなどのカンが比率的に多かったことだ。
今から、10年位前までは、大晦日から新年にかけては結婚して独立した息子や娘が孫を連れて遊びにきていたからだろうか、出される空き缶といえば、アサヒ本生だ、キリン一番搾りだといったいわゆる「本ビール」ばかりだったのに、近年は徐々に空き缶の量も減り、しかも「本ビール」の割合が減り、発泡酒や第三のビールといういわゆる「ニセビール」（タカさんの命名だが）の缶が目立った。
どこの家もタカさんの家のような、老夫婦二人、といった家族構成になっており、孫たちも結構大きくなって正月だからといっておじいちゃん、おばあちゃんの家に泊りにいくのではなく、海外旅行やスキーなどに出かける等するようになっているのかもしれない。（受験勉強で正月どころではない！ などというところもあるかも）それに、なんだかんだいっても人間歳を取ると酒量も減って来るし――年寄りばかりではビン、カンの量も減る訳だ。
そういえば、昨年17年の年間ビール類の出荷量統計が発表されたが、それによるとビールが前年比2.6％減、発泡酒が4.0％減、第三のビールが1.5％減と3つの分類全てで前年度から大幅に落ち込んでいるという。ビール類出荷量の前年度比減は04年以来17年連続だというからそれほど驚くことではないのかもしれないが、ちょっとでも酒税を稼ぎたい財務省と「少しでも安く飲みたい！」という消費者の思いが交錯し、例えば財務省がビールの税率を下げて、発泡酒や第三のビールを上げる、といった酒税改定を行うと、消費者は、発泡酒や第三のビールからビールにシフトする――といった攻防を繰り返してきたが、遂に昨年からはビール類全体の売り上げが落ち始めるという事態になったということのようだし、ビールの安売り合戦が過熱して中小の酒屋が成り立たなくなってきている――という酒類販売組合という支持団体に与党が配慮して昨年6月から実施した「安売り規制」が過度に効きすぎた――という事情もあるらしい。
もっとも、安売り規制を強化したからといって中小の酒屋の売り上げは全然増えていないというから、酒税の上げ下げにせよ、庶民の消費マインドを読み違えたこの安売り規制にせよ、少子高齢化という社会の変化を完全に読み違えている、お役人の浅知恵が酒税の税収減を招いているという訳で―――笑える話ではないか。
（1/16/18 10:00pm）
2018年1月16日
就職戦線
2018年度の大卒就活生の人気企業ランキング上位5位は3大メガバンク（みずほ、三菱東京UFJ、三井住友）と二大航空会社(ANAとJAL)が占めたと聞いて、タカさんの就職時代（半世紀も前）と比べて、その頃はランキングにもなかった航空会社の人気ぶりに時代の移り変わりを感じたものの、銀行に関しては「やっぱり銀行の人気は変わらないなぁ〜」と思ったものだったが、今朝の新聞には、その銀行各社がここのところの収益悪化から大規模なリストラ策を打ち出しており、中小地方銀行は勿論、メガバンク銀行員でさえ転職希望者が急増しているという記事が出ていたのを見てびっくりした。
今も昔も、大卒就活生にとっては、やはり就職先を選ぶ基準の一つには「大手、安定」といったキーワードが重要になって来ると思うが、その「大手、安定」も時代によって結構浮き沈みがあるだけに、決め打ちするのは中々難しいようだ。
戦後直ぐの時代なら鉱山会社、それから暫くすると製鉄や重工業といった企業がまさに「大手、安定」の代名詞だったものだが、例えばエネルギー革命によって石炭（鉱山）会社が斜陽となり、あれほど興隆を極めた製鉄会社も鉄冷えといわれる時代、あるいは中国などの新興勢力に押されて昔ほどの勢いがなくなってきたし、一時期は証券会社や大手家電業界、自動車産業、IT、通信といったところが人気を独占した時代もあったが、個々の企業を見るといずれも長く「大手、安定」を保っているところは少ないから、「はじめて勤めた会社で定年まで勤める」という古い日本的終身雇用、安定雇用が保証される企業なんてとても求められない時代になってきていることをあらためて感じざるをえなくなってきていることはわかるが―――、まさか、どんな時代でも安定していた「大手銀行」まで、若手、中堅が早く他に転職したがるような企業になっているとは――！タカさんにとっては驚き以外のなにものでもない。
確かに、うち続くゼロ金利政策によって銀行が利ザヤを稼ぐことが難しくなってきたのは事実だし、代わり力をいれた手数料ビジネスでは、顧客に債券などの「買い換え」をやたらと勧め手数料を稼ぐ―――といった営業方法が「詐欺まがい」などといった批判を受けるとなっては、「金融は経済の血液だ！」と誇りをもって大手銀行に就職した銀行員たちも嫌気もさすだろうし、まして「銀行員の仕事の9割は将来AIに置き換わる！」などという近未来の御宣託が吹聴されるとなれば、「どうせリストラされるなら一刻も早く次の転職先を探そう！」と銀行員たちが浮足立つのもわからないではない。
確かにバブルの時代の一時期には「おなじ一生なら安定を求めて大手企業の勤めるなんてつまらない！」などという威勢の良い人達もいたが、起業家として成功する人の確率なんて極めて低いという実情を知るようになれば、やっぱり昔からいわれる「寄らば大樹の陰」志向は捨てがたい。
となると一番安定している（クビになったり、潰れたりする可能性が極めて低い）公務員人気が一番なのかなぁ〜とも思ったが、先日聞いた話では北海道庁への採用内定者の辞退率はなんと6割にも及ぶというから―――今の就職を取り巻く環境はタカさんにとっては分からないことだらけだ。
（1/15/18 10:00pm）
2018年1月15日
ラムサールとかいぼり
徳川家康が大規模な埋め立てを行うまでは江戸の広い部分は巨大な湿地や干潟であり、容易に陸路で近づくことができなかった地域だったという。
背骨部分に急峻な山地がある日本列島は、山地から流れ出た川が急傾斜で海まで流れ出るために、各河川土砂運搬作用によって河口付近に土砂がたまり湿地ができやすいから太古の時代から多くの湿地や干潟があったという。
人の生活にとって一見すると邪魔なように見える湿地や湿原だが、自然の生態系において、さまざまな生き物の生息地として重要なばかりでなく、自然全体の循環サイクルにおいて基礎的エンジンともいえる部分を担っている貴重な資源だという。
ラムサール条約は、そんな自然にとって不可欠なエンジン部分を、国際協力によって保護しようという目的で行われている自然保護運動だが、そういう意味合いではかつての日本列島は、まさにラムサール条約指定の広大な湿地や干潟に恵まれた地域だったという訳だ。
ところが、湿地や干潟は比較的埋め立てが容易であり、江戸の例などのように新たに町を作る、あるいは農地を作る必要が生じると歴史的にも埋め立て、干拓が安易に行なわれてきた。特に、国土の狭い日本ならではの事情もあって近年に至る迄、盛んに埋め立てが行なわれてきたのは致し方なかったともいえるのだが―――。
今現在、日本にはラムサール条約で指定された地域が37ヵ所あるが世界全体ではラムサール条約に指定された湿地、湿原、干潟がトータルで約1800ヵ所あるというから、やはり世界的にみても日本は、自然の環境を人工的に破壊してしまった国といえるのかもしれない。（現在、日本で最大といわれる干潟は、その有明海でさえ諫早湾を始め、埋め立てによって既に消滅してしまった干潟は広大だし、かつて有明海よりも大きかった日本一の干潟であった八郎潟は、干潟ごと丸々うめたてられ大潟村という陸地になってしまっている）―――タカさんが小学校の頃、教科書には新しい農地開拓の為に八郎潟を埋め立てている！ということが誇らしげに書かれていたのを思い出すが、干拓が完了した昭和50年代後半には、早くも、「コメ余り」現象により入植農家の離散が始まるなどしており、今となっては諫早湾同様に「何のために巨大な費用をかけて干潟を潰したのか分からない」といった状況になっている。
結果論であり過酷な言い方になるが自然環境保護が叫ばれコメが余剰となり、今や「コメ」よりも「水鳥の生息地」の方がはるかに大事だと思われる時代になってみると、「干潟の干拓や埋め立て」を元に戻す訳にもいかず何とムダな事をやってしまったのか―――！という反省ばかりになってしまう。
そういえば、この週末、井の頭公園で池を干上がらせる「かいぼり」が行われていたが、池で繁殖してしまった人間が持ちこんだ外来種を取り除き、昔から日本に生息していた在来種を保護するための物だと言うが、外来種を池に入れた人間が、少しでも罪滅ぼしの為にやっている努力には、もう取り返しのつかなくなってしまっている湿地や干潟の自然破壊のことを思うと、何だかうれしくなってきた。
（1/14/18 10:00pm）
2018年1月12日
なつかしい方言
少年時代をどっぷり鹿児島弁に浸って暮らしていたタカさんにとっては、今でも本当の鹿児島弁を聞くことは、すなわち少年時代を思い出すことであり思わず頬が緩んでしまう出来事なのだが、ちょっと前までは、テレビドラマなどで聞く全国的に分かり易くディフォルメされて本場の鹿児島弁と似ても似つかない言葉になってしまっているインチキ鹿児島弁を聞くのは逆に苦痛でもあり腹立たしく感じることもあった。
例えば「おいどんは〜、xxでごわす！」などというセリフが使われることがあったが、知らない人は、「これが鹿児島弁だぁ！」などと思うかもしれないが、タカさんの育った鹿児島では、自分のことを「おいどん」などという友だちやら先輩はいなかった。
男は自分のこと（僕）を「おい」、相手のこと（標準語の「君」に相当する）を「わい」といっていた。(女の子は「あたい」と言っていた）現在でも、自分のことを「おいどんは〜」などという鹿児島県人はいないし、もしいるとすればそれは現代の東京で自分のことを「拙者が〜」といっているような変わり者だ。
鹿児島弁を聞いたり、桜島の映像をみたりすると今も懐かしさで心が動かされるそんなタカさんだけに、今年の大河ドラマが「西郷（セゴ）どん」だと知りもう何年も見たことがなかった大河ドラマにチャンネルを合わせてその第一回を見たがここで使われている鹿児島弁のセリフには結構満足し、嬉しくなった。
第一回はこれから一年続く大河ドラマのイントロダクション的な回であり、西郷さんの子供時代、その頃の薩摩隼人の教育システムである「郷中教育」の紹介といったドラマの背景等の説明に終始していてまだまだ物語の本筋には入らないもののそれなりに次回以降の回に期待を持たせるものだったしなによりも、初回を見る限り、今までのドラマのような嫌らしいインチキ鹿児島弁が改善され、本場の鹿児島弁にかなり近くなっていたことに物凄く好感をもった。（敢えてケチをつければ、ドラマのタイトルを「西郷どん」（セゴドン）ではなくタカさんたちが子供の頃に西郷さんのことを呼んでいた「西郷さぁ」（西郷さん）にして欲しかったが―――。
思い出してみるとタカさんの小学校では、黒板に書かれた「今月の目標」などに「標準語をしゃべりましょう！」といった標語が掲げられていたことがあったし当時「鹿児島弁をしゃべるのは恥ずかしいこと」みたいな指導がなされていたけれど、あれから半世紀以上が経過、当時とは逆の「方言を大切にしよう」運動のようなものがあることが影響しているのだろうかテレビや舞台での鹿児島弁の方言指導がかなり改善（ナマのものに近く）されているようで実に好ましいことだと思う。
そうそう「西郷どん」の初回の中で使われていた「やっせんぼー」（ダメな奴）という言葉とか、「義をいうな！」（つべこべ言うな）などそれこそ50数年振りに聞いたような気がしたし、少年時代に悪友たちとケンカをしていたころをまざまざと思い出した。ふるさとの方言という奴は本当にいいものだと思う。
（1/11/18
10:00pm）
2018年1月11日
凍える子供たち
全体主義国家というのは実に恐ろしい体制なのだなぁ〜とあらためて思ったのは、この冬、中国では習近平主席の号令の下、「石炭燃料から電気・天然ガスへの転換推進運動」が行なわれており、マイナス20度にもなろうかというこの寒さの中で「石炭ストーブの即刻撤去」が進行中の一方、代替の天然ガスストーブが間に合わない、という悲惨な事態が起きているという記事を見たからだ。
ますます寒さが厳しくなっている今、特に中国北部の省の小学校などでは暖房が一切ない！という所が続出、幼い生徒の中には凍傷になる者が続出している―――というのだから悪い冗談としか思えないようなことが、共産党一党独裁体制だと平気に起きてしまうようだ――中国の子供達に同情しきりだ。
PM2.5に煙って200メートル先も見えないといわれた中国各都市での大気汚染の酷さを連日テレビニュースでみたのが、昨年冬の話であり、これまた全体主義国家ならではの行き過ぎた経済成長重視、人間無視の政策の結果なのか―――と恐ろしかったが、あれからわずか半年ちょっとで、今度は又、大気汚染対策重視、人間無視の「石炭ストーブ禁止」が同じ政府の号令によって行われているというのだから―――。
終戦直後、日本がまだまだ貧しくまだ学校給食もない時代に、欠食児童といわれる子供達の中には、昼休みに弁当もないからというのでその時間、運動場の水飲み場で水を飲んで空腹をごまかしている子がいた――等という話があったが、現代の中国山西省の小学校では、余りの寒さの為に、先生が生徒たちを校庭で走らせて少しでも「暖」をとらせるとか、日が射している間は、陽光があたる屋外で授業をおこなっているというのだから、いや、そんな国が一帯一路だのなんだのと世界制覇に向かっていると聞いては、これはもう本当に悲劇なのだろうか、それとも喜劇なのだろうか？と首を捻ってしまう。
中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は「今年の冬は長時間の深刻な大気汚染が発生していない」と政府の燃料転換政策をヨイショしているというが、寒さに震える子供たち声をどう聞いているのだろうか。
中央政府の命令となれば民衆の事など一切斟酌せず有無を言わせず「石炭ストーブ撤去！」を下に命ずる地方政府、そして下部組織、といった官僚主義が蔓延り、子供たちが凍えていく――というこんな体制下にいる13億もの中国人は、幸せなのだろうか？
（1/10/18 10:00pm）
2018年1月10日
中東の方がヤバいかも
2018年があけて各新聞、雑誌による「2018年大予想」特集といった記事もあらかた出そろった。
まあ、この手の予測はいつものことながら年末に当たりハズレの成績表が出た試しがないように、要するに「当たるも八卦、当たらぬも八卦」的な座興に終わることが多いから別段それを一々取り上げる気もないがちょっとだけ気になったのはこの一年に予想される世界政治情勢に関する記事である。
見事なまでに世界政治の世界から「日本」が抜けているのには驚かないし、アジアでは中国の先行きに関する予測が習近平の一帯一路計画に関するものだとか、不透明感が漂い始めている中国経済に関するあまり芳しくない予測などが入ってはいることも頷けなくはないが、日本では昨年大騒ぎした北朝鮮情勢に関する予測が、全く埒外になっている―――というのは、一体どうゆう訳なのだろうか。
北朝鮮の代りといっては何だが、昨年はなかった中東情勢、特にエルサレム首都指定をめぐる米国、パレスチナ対中東、イスラム諸国の対立、それと同じ中東でありながら反目し合うサウジアラビアとイランの対立が今年の世界政治における「重大リスク」として上がっているのにはちょっと驚いた。
確かに、何度だまされても懲りずに北朝鮮に騙され違っている韓国と、さすがに経済制裁に音をあげつつある北朝鮮による「南北会談」が2年振りに開催されたとか、なんだかんだ言って平昌オリンピック開会まで1ヵ月を切った今、北朝鮮有事という事態が差し迫っている！という予測は立て難いことからすれば、北朝鮮問題は日本人が気にするほどには世界レベルでは話題にも上らない―――というのも分からないではないが、逆に、日本人にとっては欧米諸国が気にしているエルサレム問題やら、サウジ対イランの問題などは「それって何？」という位に切迫感のない問題だけになんだかピンと来ないのだ。
そういわれてみれば、アメリカの対北朝鮮姿勢が軟化するのではないかという懸念があるという分析も、実はアメリカがもはや北朝鮮と中東という二正面で事を構えるだけの力をもっておらず、「中東に備えて北朝鮮問題からは手をひこうとしているのではないか」という分析に基づくものだというせつもあるというから、隣国に北朝鮮というトンデモ国家を控え、しかも、その北朝鮮以上にややこしい韓国という国までいる日本にとっては、余りに遠くオイル供給国として以外には馴染も親しみもさほどない中東がそんなにヤバいとはとても実感がもてないのだが―――。
確かに、昔から「火薬庫」といわれる中東だが、古くからここに首を突っ込んできた欧米諸国そしてロシアにとっては、トランプ大統領という訳の分からないご仁が首を突っ込んできて引搔きまわすは、サウジアラビア（国名自身がそもそも「サウド家によるアラビアの王国」という信じられないような国だ）という全時代的な国のトランプ大統領に劣らぬ変人の国王が無茶苦茶やりはじめるは、イスラエルのネタニエフという超保守派ユダヤ教徒と、イランという狂信的イスラム教国がいがみ合うは―――というのだから、たしかに2018年に何か重大な事件が起きるとしたら、北朝鮮よりはこちらの方かもしれない―――という気がしないではないが。
（1/09/18 10:00pm）
2018年1月9日
古く希なり
昨年末にタカさんは古希を超えた。
タカさんが生まれた70年前だと日本人男性の平均寿命は50歳（女性は53歳）だったというのだから当時なら70歳といえば確かに「古く希なり」といわれるとんでもない長寿だった訳だが、今や日本人男性の平均寿命が81歳（女性は87歳）でありそれからすれば70歳はまだまだ若造の部類かもしれない。
すなわち男性に限ってもこの70年間で平均寿命がなんと21年も伸びたというのだから日本経済の伸びに従っての日本人の栄養状況の改善だとか、医療技術の進展などなどまさに近代化による恩恵を一番受けている世代にいるのがタカさんの世代といえるのかもしれない。
平均寿命は一体どこまで伸びるのだろうか？という疑問が湧いてくる。
この20年間では年間大体0.2歳程度ずつ伸びている。この調子がそのまま続くかどうかはその方面に詳しくないタカさんには見当もつかないが、もし続くとしたらタカさんが今現在の日本人男性の平均寿命である11年後になると平均寿命は0.2Ｘ11年、すなわち2.2歳のびていることになるから、もしその頃にタカさんが寿命を迎えていたとすれば皆に「平均寿命前に亡くなって―――若死にでしたねぇ〜」なんていわれる可能性だってあるということになるし、もし11年後に、70歳になった人が「古く希なり」などといって祝いでもやっていたらそ結構「時代錯誤だ」と笑われるかも知れない―――。
シンギュラリティ―（AIの能力が人間の知能を超える転換点）が2045年までには起きるだろうという御宣託をしている人工知能研究者のカーツワイルは、平均寿命の伸びもこれからは等比級数的にではなく指数関数的に伸びる可能性があるとも言っているから、彼の予言に従えばヒトの平均寿命の伸びはいつか一年間の間に一年以上伸びることもあり得る！ということであり、いつの日か人は永遠に平均寿命に達し得ない生物、すなわち不死の生物になり得るという未来予想すら現実味を帯びつつあるのかもしれない。
永遠に死なない、それは永遠に死ねない、ということでもある訳で―――果たしてそれが人にとって幸せなことなのかどうか―――と思う時、今のタカさんは「古く希なり」の年齢を越したこと、そして平均寿命までなら後10年余りの猶予がある―――と思える今が一番、幸せな時なのではないか―――、とも思うのだが―――。
（1/08/18 10:00pm）
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